新型コロナの経営的影響はまだまだこれからが本番で全ての業界に対して満遍なく影響を及ぼすと思います。
ここで生き残るのは
アフターコロナの環境を見越して如何に早く適応するか？
だと思いますので最悪の事態を想定しつつ先手先手を打っていきながら変化していく必要があると思います。
何に適応するか？
何に適応するか？は業界ごとそれぞれ違うと思いますが全業界に共通するのが
「オンライン化」
でしょう。
弊社は、創業以来すべて１００％オンラインで業務を完結してきました。
全てのスタッフもクライアントも場所に限定されないビジネスモデルでしたので全国対応ができています。
オフライン、対面はあくまでもオプションとしてきました。
ですので働き方はビフォアコロナもアフターコロナも変わらないでしょう。
もちろん、業種業態によってはオンライン化が無理な業務も当然ありますが、どの部分がオンライン化できるか？
この機会に検討してみてください。
オンライン化チェックリスト
- 認知方法をオンライン化できるか？
ネット広告、Youtube、SNS、オンラインサロンなど - 営業、商談をオンライン化できるか？
ZOOMなどのコミュニケーションツール、オンライン商談ツールなど - 申し込み受け付け（受注）をオンライン化できるか？
申し込みフォーム、決済システムなど - 納品をオンライン化できるか？
決済連動の物流、電子納品、ステップメールなど - 請求、売上管理をオンライン化できるか？
請求システム、電子押印など - トラブル対応、メンテナンスをオンライン化できるか？
リモートコントロール、協業など - 会議打合せをオンライン化できるか？
ZOOM などのコミュニケーションツールなど - 申請、稟議などをオンライン化できるか？
ワークフローシステムなど
社内システムはオンライン化しやすいですが営業、商談、納品などの顧客接点をオンライン化できていないところはまだ多いと思います。
今後、直接訪問が難しくなることを考慮し「お金を生む部分」のオンライン化を早急に進めると良いでしょう。
